EV充電器 家庭用の費用はいくら？3kW・6kWの本体価格・工事費と補助金で安くする方法2026

「EV充電器って、家につけるといくらかかるの？」

電気代、また上がりましたね。
ガソリン代も気になる。
そろそろEVに乗り換えようかな。
でも、家に充電器をつける費用が気になる。

ネットで調べても情報がバラバラ。
3kWと6kWで何が違うのかもわからない。
「補助金が使える」と聞いたけど本当？
いくら安くなるの？

そんなモヤモヤ、この記事で解消します。
本体価格・工事費・補助金の3つを整理しました。
読み終わる頃には、わが家の予算感がつかめます。

結論：家庭用EV充電器の費用は総額10万〜40万円が目安

押さえるべきポイント3つ

• 3kW充電器なら本体＋工事で約10万〜20万円
• 6kW充電器なら本体＋工事で約20万〜40万円
• 補助金を使えば自己負担を大幅に減らせる

上記はあくまで目安です。
設置場所や配線距離で工事費は変動します。
でも「思ったより手が届く」と感じた方、多いはずです。

詳細解説：3kWと6kWの違いと費用の内訳

基本的な仕組み

家庭用EV充電器は「普通充電器」です。
自宅の分電盤から専用回路を引いて設置します。
壁掛けタイプやスタンドタイプがあります。

3kWは一般的な200Vコンセント型が中心。
一晩（約8時間）でおよそ走行距離160km分を充電できます。
6kWは倍速で充電でき、通勤距離が長い方向けです。

具体的な金額の目安

項目	3kWタイプ	6kWタイプ
本体価格	約3万〜8万円	約10万〜20万円
工事費	約5万〜12万円	約8万〜20万円
総額目安	約10万〜20万円	約20万〜40万円

※分電盤からの距離が遠いと工事費が上がります。
※分電盤の容量が足りない場合、増設費用が加算されます。
正確な金額は現地調査後の見積もりで確認しましょう。

工事費が変わる3つの要因

• 分電盤から設置場所までの配線距離
• 分電盤の空きブレーカーの有無
• 壁の材質や配管の通しやすさ

「うちは高くなるかも」と心配な方も安心を。
複数社から見積もりを取れば適正価格がわかります。

補助金でいくら安くなる？2025年度の制度を整理

使える主な補助金

補助金名	補助額の目安	主な条件	申請期限
CEV補助金（経産省）	設備費の1/2（上限あり）	対象機器の設置	予算なくなり次第終了
都道府県の補助金	数万〜十数万円（自治体による）	自治体ごとに異なる	自治体ごとに要確認
市区町村の補助金	数万円（自治体による）	自治体ごとに異なる	自治体ごとに要確認

※2026年度の補助金制度は2025年末時点で未確定です。
最新情報は各公式サイトで必ずご確認ください。
金額・条件は年度ごとに変わります。

他の補助金との組み合わせで最大いくら？

国×都道府県×市区町村の重ね取り

補助金は「国」「都道府県」「市区町村」の
3つを併用できるケースがあります。
重ね取りで自己負担がグッと下がります。

以下はEV充電器（6kWタイプ）の試算例です。
V2H機器を含む場合の参考パターンもご覧ください。

蓄電容量の目安	機器費用の目安	補助金合計の目安	自己負担の目安
EV充電器のみ（3kW）	約15万円	約5万〜10万円	約5万〜10万円
EV充電器のみ（6kW）	約30万円	約8万〜15万円	約15万〜22万円
V2H（7kWh相当）	約100万円	約30万〜50万円	約50万〜70万円
V2H（15kWh相当）	約170万円	約50万〜85万円	約85万〜120万円

※実際の金額は審査結果・自治体の制度により異なります。
※V2Hは「EV⇔家」の双方向給電システムです。
停電対策にもなるため注目が高まっています。

申請手順（ステップ別）

補助金の申請は「順番」が大切です。
間違えると受け取れないことも。
以下の流れで進めましょう。

1. 対象機器を確認する
   国の補助金対象リストに載っている製品を選ぶためです。
2. 複数社から見積もりを取る
   工事費は業者で差が大きいため比較が必須です。
3. 自治体の補助金を確認する
   都道府県と市区町村の両方を調べましょう。併用の可否も要確認です。
4. 国の補助金を申請する
   先着順が多いため、早めの申請が有利です。
5. 自治体の補助金を申請する
   国の交付決定後に申請するパターンが一般的です。順序を自治体に必ず確認してください。
6. 工事を実施する
   交付決定前に着工すると対象外になるケースがあります。
7. 実績報告を提出する
   工事完了後に写真や書類を提出します。期限内に必ず済ませましょう。

面倒に見えますが、対応実績のある業者なら
申請の代行やサポートをしてくれます。
業者選びが成功のカギです。

よくある失敗・注意点

失敗パターントップ4

• 補助金の申請前に工事を始めてしまった
  → 対策：必ず「交付決定後」に着工すること。業者にも念押しを。
• 自治体の補助金を知らなかった
  → 対策：市区町村の公式サイトか窓口で事前に確認する。
• 1社だけの見積もりで契約した
  → 対策：最低3社は比較する。工事費で10万円以上差がつくこともあります。
• 申請期限を過ぎてしまった
  → 対策：予算消化率をこまめにチェック。早い年度は夏前に終了することもあります。

どれも「知っていれば防げた」ものばかり。
この記事を読んだあなたは大丈夫です。
あとは行動に移すだけです。

よくある質問

Q：賃貸でもEV充電器を設置できる？

A：基本的には戸建てオーナー向けです。
賃貸の場合はオーナーの許可が必要です。
マンションは管理組合の承認も求められます。

Q：国と自治体の補助金は本当に併用できる？

A：多くの自治体で併用が認められています。
ただし「併用不可」の制度もあります。
申請前に自治体の窓口へ確認しましょう。

Q：EV充電器とV2H、どちらを選ぶべき？

A：充電だけなら充電器で十分です。
停電対策や電気代の節約も狙うならV2Hです。
費用と目的で選びましょう。

Q：工事は何日くらいかかる？

A：EV充電器なら半日〜1日が目安です。
V2Hは1〜2日かかることもあります。
大がかりなリフォームは不要です。

Q：業者はどうやって選べばいい？

A：施工実績が豊富な業者が安心です。
補助金申請のサポート体制も確認を。
一括見積もりサイトなら比較が簡単です。

まとめ：今すぐ動くのが正解

家庭用EV充電器の費用は3kWで約10万〜20万円、6kWで約20万〜40万円。
補助金を活用すれば自己負担を大きく減らせます。
ただし補助金は先着順・予算なくなり次第終了です。
「来年でいいか」と後回しにすると間に合わないことも。

まずは無料の一括見積もりで、わが家の費用感をつかみましょう。
見積もりを取るだけなら費用はゼロ。
比べてから決めれば、後悔しません。