蓄電池って高いですよね。でも、補助金を重ねれば大幅に安くなります

蓄電池って高いですよね。でも、補助金を重ねれば大幅に安くなります

電気代、また上がりましたね。
「蓄電池が気になるけど高くて…」
そんなあなたにお伝えしたいことがあります。

国・都道府県・市区町村の補助金は同時に使えるんです。
全国で使える国の補助金だけでも、最大60万円。
さらに自治体の補助金を重ねれば、もっとお得に。
この記事で「全部でいくらもらえるか」を整理しました。

補助金は「重ね取り」できる！

国・都道府県・市区町村の3段重ね

蓄電池の補助金は、1つだけではありません。
最大3つの補助金を同時に受け取れます。

• 国の補助金：全国どこでも申請できる
• 都道府県の補助金：お住まいの県ごとに制度あり
• 市区町村の補助金：市や区ごとの独自制度
• 併用OKが多く、3つ重ねるのが最もお得

知らずに1つしか使わない人が多いです。
全部使えば数十万円の差になります。

各補助金の詳細

国の補助金①：DR家庭用蓄電池事業（令和7年度補正）

もっとも金額が大きい国の制度です。

• 補助額：最大60万円
• 申請期限：2026年12月10日まで（予算終了次第終了）
• 条件：自治体補助との併用OK
• 注意：人気が高く、早期終了の可能性大

昨年度は予定より数か月早く終了しました。
「まだ大丈夫」と思わないでください。

国の補助金②：全国 蓄電池補助金

• 補助額：最大50万円
• 条件：システム価格が50万円/kW以下
• 申請期限：公式サイトで要確認

機器の価格条件があります。
見積もり時に対象かどうか確認しましょう。

国の補助金③：みらいエコ住宅2026事業

• 補助額：最大96,000円
• 申請期限：2026年12月31日まで
• 条件：断熱改修などリフォームとセットで利用

窓の断熱や内窓設置と一緒なら対象です。
蓄電池だけでは使えない点にご注意ください。

国の補助金④：ZEH支援事業

• 補助額：最大20万円
• 条件：ZEH住宅の新築・購入が対象

既存住宅へのリフォームは対象外です。
新築を検討中の方はチェックしてください。

都道府県・市区町村の補助金

国の補助金に上乗せできる制度が多くあります。

• 都道府県ごとに5万〜20万円程度の補助あり
• 市区町村でも5万〜15万円程度の独自制度あり
• 自治体によって金額・条件が大きく異なる
• お住まいの自治体に必ず問い合わせを

自治体の補助金は毎年変わります。
最新情報は各市区町村の窓口で確認しましょう。

容量別 補助金合計試算表

※以下は国の補助金（DR事業）＋都道府県・市区町村の一般的な金額での保守的な試算です。
実際の金額は審査や自治体により異なります。必ず公式情報をご確認ください。

蓄電池容量	国補助（DR事業）	都道府県補助（目安）	市区町村補助（目安）	合計（目安）
5kWh	約30万円	約5万円	約5万円	約40万円
7kWh	約40万円	約8万円	約5万円	約53万円
10kWh	約50万円	約10万円	約8万円	約68万円
15kWh	約60万円	約15万円	約10万円	約85万円

※都道府県・市区町村の金額は一般的な目安です。
お住まいの地域で大きく変わるため、必ず個別に確認してください。

一番お得に導入するには？

補助金をフル活用するコツは2つあります。

• 使える補助金をすべて洗い出すこと
• 複数の業者から見積もりを取ること

同じ蓄電池でも業者で数十万円の差が出ます。
補助金に詳しい業者を選ぶのも大切です。

申請の順序と注意点

補助金の申請には正しい順序があります。
間違えると受け取れないこともあるのでご注意を。

1. 見積もりを複数社から取る（機器選定が先）
2. 市区町村の補助金を確認・仮申請する
3. 都道府県の補助金を確認・仮申請する
4. 国の補助金（DR事業等）を申請する
5. 工事契約・着工（申請後に着工が原則）
6. 完了報告・補助金受け取り

多くの補助金は「申請前の契約・着工」で対象外になります。
必ず申請してから工事を始めてください。

また、DR事業は予算がなくなり次第終了です。
迷っている間に枠が埋まるケースが増えています。

よくある質問

Q：国と市の補助金は本当に両方もらえる？

A：はい。DR家庭用蓄電池事業は自治体補助との併用OKと明記されています。ただし一部例外もあるため、申請前に各窓口へご確認ください。

Q：築年数が古い家でも対象になる？

A：なります。蓄電池の補助金に築年数制限はほぼありません。むしろ古い家ほど電気代が高く、導入メリットは大きいです。

Q：太陽光パネルがなくても申請できる？

A：DR事業など一部の補助金は蓄電池単体でも申請可能です。ただし太陽光とセットが条件の制度もあります。見積もり時に業者へ確認するのが確実です。

まとめ：補助金フル活用で賢く導入しよう

2026年は蓄電池の補助金が充実しています。