自宅にEV充電器を設置する費用はいくら？家庭用コンセント型・充電器型の価格比較と補助金活用術2026

「EV、気になるけど充電設備っていくらかかるの？」

電気代、また上がりましたね。
ガソリン代も気づけば家計を圧迫。
「EVにすれば燃料費が安くなる」
そう聞いて調べ始めた方も多いはずです。

でも真っ先にぶつかる壁があります。
「自宅に充電器をつけるのに、いくらかかる？」
この疑問、意外と答えが見つかりません。

コンセント型と充電器型の違いも分かりにくい。
工事費込みの総額が知りたいのに、
メーカーサイトには本体価格しか載っていない。
そんなもどかしさ、ありませんか。

この記事では、家庭用EV充電設備の費用を
タイプ別にわかりやすく比較します。
さらに2026年に使える補助金の活用術まで
まとめてお伝えします。
読み終わるころには、次にやるべき一歩が
はっきり見えるはずです。

結論：自宅のEV充電設備は総額5万〜50万円。補助金で大幅に安くなる

まず押さえたい3つのポイント

• コンセント型なら工事費込みで約5万〜15万円
• 充電器型（普通充電器）は工事費込みで約15万〜50万円
• 補助金を使えば自己負担を半分以下にできる場合もある

タイプと補助金の組み合わせ次第で、
費用は大きく変わります。
次の章で詳しく見ていきましょう。

詳細解説：コンセント型と充電器型の違い

基本的な仕組み

家庭用EV充電設備は大きく2種類です。
1つ目は「EV用コンセント」。
200Vの専用コンセントを壁に設置し、
車に付属の充電ケーブルをつなぐ方式です。
シンプルで安いのが最大の利点です。

2つ目は「壁掛け型の普通充電器」。
ケーブルが本体に内蔵されており、
出力が高いモデルも選べます。
タイマー機能やアプリ連携がつく製品も。
利便性を重視するならこちらが人気です。

具体的な金額を比較

タイプ	本体価格の目安	工事費の目安	総額の目安
コンセント型（200V）	約5,000〜2万円	約3万〜12万円	約5万〜15万円
壁掛け充電器（3kW）	約5万〜15万円	約5万〜15万円	約10万〜30万円
壁掛け充電器（6kW）	約10万〜25万円	約8万〜20万円	約20万〜50万円

※分電盤からの距離やブレーカー容量により
工事費は大きく変動します。
必ず現地調査のうえ見積もりを取りましょう。

工事費が高くなるケース

• 分電盤から駐車場まで距離がある
• ブレーカーの容量アップが必要
• 壁の素材がコンクリートで穴あけが大変
• 地中埋設配管が必要な場合

こうしたケースでは工事費だけで
20万円を超えることもあります。
複数業者から見積もりを取ることが鉄則です。

他の補助金との組み合わせで最大いくら？

国×都道府県×市区町村の重ね取り

EV充電設備には複数の補助金があります。
国・都道府県・市区町村の制度を
併用（重ね取り）できるケースがあります。

以下は代表的な補助金の一覧です。

補助金の種類	補助金額の目安	主な条件	申請期限
国（経産省 CEV補助金等）	設備費の1/2〜上限最大35万円（要確認）	対象機器リストに掲載の製品	予算上限に達し次第終了
都道府県（例：東京都）	上限10万〜30万円（自治体により異なる）	都内の戸建て住宅等	年度末または予算終了時
市区町村	上限3万〜10万円（自治体により異なる）	市区町村内に居住	先着順の自治体が多い

※2026年度の補助金額・条件は変更の可能性があります。
最新情報は各公式サイトで必ずご確認ください。

補助金重ね取り時の自己負担シミュレーション

壁掛け充電器（6kW）を設置した場合の
イメージを試算しました。

設置費用（税込）	国の補助金	都道府県の補助金	市区町村の補助金	自己負担の目安
30万円	▲15万円	▲5万円	▲3万円	約7万円
35万円	▲15万円	▲10万円	▲5万円	約5万円
40万円	▲15万円	▲10万円	▲5万円	約10万円
50万円	▲15万円	▲10万円	▲5万円	約20万円

※上記は一例です。実際の金額は審査や
自治体の制度内容により異なります。
補助金の対象外となる場合もあるため
事前に確認をお願いします。

申請手順（ステップ別）

補助金をもらい損ねないために、
正しい順序で進めることが大切です。

1. お住まいの自治体の補助金を調べる
   市区町村→都道府県の順で確認。
   先着順の制度は早い者勝ちです。
2. 国の補助金の対象機器を確認する
   補助対象リストに載っている製品を選ばないと
   申請自体ができません。
3. 複数の施工業者から見積もりを取る
   工事費は業者によって差が大きいため。
   最低でも2〜3社の比較をおすすめします。
4. 補助金の事前申請を行う（必要な場合）
   国の補助金は「工事前の申請」が必須の場合があります。
   工事を先にすると対象外になるので要注意。
5. 施工業者と契約し、工事を実施する
   現地調査→契約→工事の流れが一般的。
   工期は通常1日〜数日です。
6. 補助金の実績報告書を提出する
   工事完了後、領収書や写真を添えて報告。
   提出期限を過ぎると無効になります。
7. 補助金の入金を確認する
   報告から1〜3か月後に振り込まれるのが一般的。
   届かない場合は事務局に問い合わせましょう。

最も大事なのはステップ4。
「先に工事してしまった」が最大の失敗です。
必ず申請→承認→工事の順を守りましょう。

よくある失敗・注意点

失敗パターントップ4

• 補助金申請前に工事を始めてしまった
  → 対策：契約前に申請時期を業者と必ず確認。
• 対象機器リスト外の製品を買ってしまった
  → 対策：購入前にリストを確認。業者に任せきりにしない。
• 自治体の補助金の存在を知らなかった
  → 対策：市区町村の公式サイトで「EV 補助金」と検索。
  　電話で問い合わせると確実です。
• 1社だけの見積もりで即決してしまった
  → 対策：最低2〜3社で比較。
  　同じ工事でも10万円以上の差が出ることがあります。

よくある質問

Q：賃貸やマンションでも設置できる？

A：戸建てが前提の記事ですが、
分譲マンションでも管理組合の許可があれば
設置可能な場合があります。
賃貸の場合はオーナーへの相談が必須です。

Q：コンセント型と充電器型、どちらがいい？

A：費用を抑えたいならコンセント型。
毎日の使い勝手を重視するなら充電器型です。
6kW対応車をお持ちなら充電器型が
充電時間を短縮できておすすめです。

Q：国と自治体の補助金は本当に併用できる？

A：多くの場合、併用可能です。
ただし一部の自治体では「国の補助金との
併用不可」と定めている場合もあります。
事前に各窓口へ確認しましょう。

Q：補助金の申請は自分でやるもの？

A：自分で行うのが原則ですが、
施工業者が代行してくれるケースも多いです。
見積もり時に「補助金の申請サポートは
ありますか」と聞いてみてください。

Q：いつ申請するのがベスト？

A：年度の早い時期がベストです。
多くの補助金は予算に上限があります。
秋〜冬には予算切れで受付終了になることも。
思い立ったら早めに動くのが正解です。

まとめ：今すぐ動くのが正解

自宅のEV充電設備は、
コンセント型なら約5万円から設置可能。
充電器型でも補助金を活用すれば
自己負担5万〜20万円程度に抑えられます。

ただし、補助金には期限と予算の上限があります。
先着順で終了する自治体も多く、
「もう少し待ってから」が命取りになることも。

まずは無料の一括見積もりで
自宅にかかる費用と使える補助金を
具体的に把握するところから始めましょう。
比較するだけならリスクはゼロです。